太陽光発電は、地球温暖化の原因とされるCO2の排出量が少ない新エネルギーとして世界的に注目を集めています。
家庭でも電気を作ることができるため、光熱費の削減につながるだけではなく、余剰電気を電力会社に売ったり、自立運転※することもできます。
※詳しくは、「よくあるご質問」をご参照ください。
地理的条件や気候条件の違いにより、地域ごとに得られる発電量は異なります。
モジュール型式：RS200M-72
・200Wモジュール20枚
・真南設置 設置角度30度
※余剰電力を考慮せず、すべての発電量を42円／kWhで換算した場合（2011年9月現在）
※換算電気料金は目安であり、実際の発電電力料金とは異なります。
※売電電力料金換算には自家消費分は考慮されていません。
- 独立行政法人新エネルギー産業技術総合開発機構／財団法人日本気象協会「日射関連データの作成調査」（平成10年3月）を使用し、地域別年間予測発電量を算出しています。
- 太陽電池容量は、JIS規格に基づいて算出された太陽電池モジュール出力の合計値です。実使用時に出力（発電電力）は、日射の強さ、設置条件（方位・角度・周辺環境）、地域差、及び温度条件により異なります。発電電力は、最大でも次の損失により、太陽電池容量の70～80％程度になります。
- 太陽電池損失／温度補正係数：3～5月および9～11月：10％、6～8月：13％、12～2月：6％／パワーコンディショナ損失：6％／その他の損失（受光面の汚れ・配線・回路ロス）：5％
- 年間予測発電量は各システムの容量、地域別日照条件、システムの各損失を考慮して、当社発電量シュミレーションより算出された年間発電量の見込みです。
太陽光発電システムで作られる電力は、太陽が出ている日中に多くつくられます。家庭で消費する電力以外の余剰分を電力会社に売ることを「売電（ばいでん）」と呼びます。
※余剰電力は、家庭で使用する電力量によって異なります。
①国、②都道府県、③市区町村から3つの補助金があります。
国・自治体とも補助金制度は併用できる場合が多いので、よりお求めやすい価格で太陽光発電システムを購入できるようになりました。
※補助金制度については、各自治体もしくは代理店にお問合せください。
太陽光発電システム導入に対する補助金と各電力会社に義務づけられている売電制度があるので、今までになく初期投資の回収期間は短くなっています。
経済産業省の試算（モデルケース※）においては、設置後10年での回収が可能な試算となっています。
※新築の場合、詳細は経済産業省のWebサイト（http://www.enecho.meti.go.jp/kaitori/）をご参照ください。
